このところ、相談できない人が増えていると感じます。働き方改革やリモートワークの拡大で職場コミュニケーションがよりいっそう希薄になったことが、その背景にあるようです。相談できないことは、メンタルヘルスにも生産性にも大きな悪影響を及ぼします。メンバーが相談できる環境にするには、今、何が必要なのでしょうか。

この連載では、公認心理師として多くの企業でメンタルヘルス対策のサポートをしている株式会社ハピネスワーキングの船見先生に、メンタルヘルス向上の具体策をご紹介していただきます。

労働者の3割は、相談相手がいない
日本労働組合総連合会が2022年秋に実施した「コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査2022」によると、相談相手が「特になし」と回答した人は29.9％でした。実に約3割の人に、相談相手がいないのです。
厚生労働省が実施している労働者調査においても、悩みを「実際に相談した」人の割合は6年で14.4％減少しています。
私もカウンセリングの場で、「上司や先輩が忙しそうなので相談できない」「リモートワークになって気軽に相談できなくなった」という悩みを少し前からよく聞いています。一方、人事からは、「相談が苦手な若手が増えている傾向がある」と危惧する声がちらほら届いています。

もともと日本人には、悩みを人に打ち明けることをためらう傾向がありました。欧米に比べて、カウンセリングに対する抵抗感を強く持っている人が今なお多いのも事実です。
それに加え、職場では働き方改革、人手不足等でコミュニケーションが希薄になりました。さらに、コロナ禍でリモートワークが一気に加速し、対面でじっくり話す機会が激減しました。コミュニケーション不足が深刻化し、物理的距離と心の距離が離れ、気軽に相談できない状況になった、相談しにくいと感じる人が増えたのではないでしょうか。
相談できないと、ひとりで仕事や悩みを抱え込み、バーンアウト（燃え尽き症候群）してしまう可能性が高まります。それによってメンタルの調子を崩す人も出ています。

職場内で充分にコミュニケーションが取れ、信頼関係が構築できていた人たちは、リモートワークになっても気軽に相談しあえますが、コロナ禍で入社した若手には、上司や先輩のことをよく知らないという人が少なくありません。そんな状況でリモートワークを余儀なくされ、「何かあったら相談してね」と言われて相談できるでしょうか？

今後、ますます人手不足は加速し、さらにコミュニケーションが取りにくい状況になっていきます。ゆえに、コミュニケーションの取り方自体を見直す必要があります。特に、若手社員が気兼ねなく相談できる環境を作ることが、よりいっそう大切になっていくはずです。
肯定も否定もせず、ただ受け取る
そこでまず意識していただきたいのは、「受け取る」コミュニケーション。職場のメンバーと話をする際に、相手の思いや考えをよく聴き、受け取るのです。

たとえ話の内容に同意できなかったとしても、「あなたはそう思っているんだね」と、いったん受け取るのです。肯定も否定もせず、ただ受け取るだけ。アドバイスなどが必要なら、受け取ったあとにすれば良いのです。受け取ることをせずに頭ごなしにアドバイスなどしてしまうと、相手は「否定された」と感じ心を閉じてしまいます。
ただ「受け取る」行為によって、相手は「この人は自分を理解しようとしてくれている」と安心します。そして、信頼関係への扉が開かれます。
信頼関係が築ければ、相手は困ったときにあなたを頼るようになります。

また、相談する側の「受け取る力」を育てることも大切です。
相談することは迷惑をかけることだと思い込んでいる人も少なくありません。まじめな人ほど、つらくてもひとりで頑張ってしまいます。
「相談は迷惑をかけることではない。誰かの援助を受け取ることは、お互いの成長につながるのだ」というメッセージをメンバーに伝え続けることも、相談しやすい環境づくりには欠かせません。

健康経営を進めていくためにも、「受け取るコミュニケーション」、「受け取る力」を組織文化として育てていただきたいと思います。

【プロフィール】

船見敏子（ふなみ・としこ）
株式会社ハピネスワーキング代表取締役。
公認心理師、1級キャリアコンサルティング技能士、産業カウンセラー。
雑誌編集者を経て現職。産業分野を中心に、組織コンサルテーション、カウンセリング、研修などを実施し、職場のメンタルヘルス向上のサポートをしている。これまでに約1000社、10万人のメンタルケアに携わってきた。著書に『言い返せない人の聴き方・伝え方』（日本能率協会マネジメントセンター）、『幸せなチームのリーダーがしていること』（方丈社）など。